【経済学・経済政策】第6回 国民所得の諸概念・財市場の均衡

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こんにちは。ドレッドです。今日も診断士ゼミナールの勉強を進めました。

経済学・経済政策の第6回は「国民所得の諸概念・財市場の均衡」です。今回からマクロ経済学がスタートです。

最初は定番のGDPの説明からスタート。これはミクロ経済学の分野でも解説のあったトピックということで、さらっとおさらいした程度です。GDPとは「ある一定期間に、国内において生産されたすべての財・サービスの付加価値額の合計」のことですよね。そして「帰属価格」ということで「農家の自家消費」と「持ち家の帰属家賃」もバッチリ復習しました。

引き続き「経済指標」のチャプターです。ここでは、物価指数の計算方法として「ラスパイレス式計算方法」と「パーシェ式計算方法」の2つが紹介されました。それぞれの違いですが、

・ラスパイレス式の代表例:消費者物価指数企業物価指数
・パーシェ式の代表例:GDPデフレーター

の経済指標を学びました。

そして、経済指標として「景気動向指数(Diffusion Index)」が登場。これはFP2級の試験でも出題範囲だったので、すんなり理解できました。「先行系列」「一致系列」「遅行系列」の3種類ですね。

・先行系列の例:実質機械受注
・一致系列の例:有効求人倍率
・遅行系列の例:法人税収入完全失業率家計消費支出

そして第2章。「財市場の均衡」です。

・財市場の総需要:Yd = 個人消費C+民間投資I+政府支出G+輸出Xー輸入Y
↑これを覚えろとのことでした。

特に個人消費Cについては、所得が増加すると消費も増えるという「ケインズ型消費関数」を学びました。

ケインズ型消費関数:C = C0 + cY

ここで小文字のcが限界消費性向と呼ばれるパラメータで、これが非常に重要だそうです。

限界消費性向:国民所得Yが1単位増加した場合に、消費がどれくらい増加するか

を表した係数です。

財市場の総供給では、生産額Ysと分配された国民所得Yがいつも等しいということが重要だそうです。つまり原点を通る、傾き1の直線になるということですね。

続いて「インフレギャップ」と「デフレギャップ」です。これは政府部門まで含めたマクロ経済モデルを考えます。

インフレギャップとデフレギャップがどういう状態で、どうやって解消するのかについて学びました。

そして第6回のラストが「乗数理論」です。ここは非常に重要らしいです。

・政府支出乗数:政府がダムや道路などの建設をして、政府支出Gを1単位変化させた時の国民所得Yに与える影響

ここでいろいろと計算をするのですが、その結果、導かれた(1/1-c)という項が「政府支出乗数」と言います。ここでcは限界消費性向です。

次に租税乗数。これは租税が1単位変化した時の国民所得Yに与える影響のことです。ここでも計算が行われて、(-c/1-c)という項が「租税乗数」が導かれました。

診断士ゼミナールの経済学・経済政策の第6回はこんな内容を学びました。今回はグラフだけでなく、計算も多くて大変でした。しっかり復習したいと思います。


↑わかりやすい解説動画とフルカラーのテキストが勉強意欲をそそります(笑

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